産業医って何の役に立つの？ その１
こんにちは。愛知県名古屋市の産業医の馬渕青陽です。
以前、弊社も営業をかけていたことがあるのですが、
その際によく担当者様から頂いた言葉が、「正直産業医って何の役に立つの？」でした。
法律で義務付けられているので何となく選任されているという企業様も多いと思いますが、
産業医と連携することで解決できる課題がたくさんあるのも事実です。
そこで、より具体的に産業医が何の役に立つのか、私の見解をまとめてみようと思います。
①心身の体調不良の労働者への対応につき相談できる
最近、労働者の高齢化や業務の高度化により、心身の不調を抱えた労働者の方が増えています。
また病気の種類や薬の種類も増えており、どのような状態でどのような治療を受けていて、
どのような仕事にどのような勤務形態で就いているかを見たときに、個人差があまりにも大きい状態です。
産業医がいない場合は、
労働者本人の見解と、主治医の先生に診断書をもらいつつ、就業配慮について検討することが多いと思いますが、
一般的に、労働者の方は自分の医学的な状態について客観的に把握するのは難しいと思いますし、
主治医の先生は労働者の方がどのような勤務内容でどのような環境で働いているのか詳細に把握するのは難しいと思います。
ですので、なかなか労働者の方、主治医、会社だけでは、客観的に適切な就業配慮を選択するのが難しいと思います。
そこで、産業医がいることによって、労働者の方、主治医、会社の意見と、
産業医自身の同様の病気の方や治療を受けている方、業務内容や勤務形態で働いている方に対応した経験をもとに、
より適切な就業配慮が受けられるように調整することができます。
②主治医との連携が取りやすくなる
時に、労働者の方から予想していなかった診断書が提出されることがあります。
例えば、「仕事の負荷が高く、調子が悪いので、在宅勤務が必要です」といったような内容です。
この場合、会社としては意図がわからないこともあり、
何がその方にとって負荷になっているのか、
また治療によりしばらくすると回復するものなのかどうかわからない。
そもそも在宅勤務ができる仕事ではなく困っているなどというケースも見受けられます。
このような場合、産業医がいることにより、労働者の方の話を聞いたり、主治医の先生に手紙を書いて連携したりすることなどで、
そもそも何が負荷になっているのか
医学的に必要な配慮は何か、
その上で会社の現状と照らし合わせてどのような配慮が可能か
今後の回復の見込みはどうか
などを、明らかにして、適切な対応につなげることができます。
③適切な病院への紹介を受けられる
世の中には、一口にお医者さんといっても色々な方がいらっしゃいます。
そうそうあることではありませんが、時には、専門外の私からしても、
この治療は明らかに適切ではないと思うレベルの方もいらっしゃいます。
そのような場合には別の病院を受診することをお勧めし、紹介状などを記載します。
実際に病院を変更したことで症状が快方に向かわれた方も複数いらっしゃいます。
④復職プロセスの支援を受けられる
休職されている方には、復職後の定着率を高めるためのサポートが必要です。
例えば、メンタル不調からの復職の場合、リワークという復職訓練施設を利用することで
復職後5年後に仕事が継続できる人の割合を5割から7割に向上させることができるという研究結果[1]もあります。
- 大木洋子, 五十嵐良雄(2012)厚生労働省障害者対策総合研究事業 「うつ病患者に対する復職支援体制の確立 うつ病患者に対する社会復帰プログラムに関する研究」
分担研究報告書 リワークプログラム利用者と非利用者の就労予後に関する比較効果研究
産業医は、復職者本人、会社担当者様、上司、保健師と連携したフォローアップ、
そしてリワークなどの事業場外支援も含めて、安定して仕事ができるように支援します。
私の所感ですが、産業医がいることで間違いなく定着率は上がると思います。
まだまだありますので、続きは別記事にしようと思います。